投稿

「iPhoneとRTKで、どこまで正確な地図が作れる？無料ソフトで3Dスキャンから図面化まで」

イメージ
有料の測量アプリを使わずに iPhoneとRTKで地図を作る CONTENTS ソフトの継続利用料を抑えて現場を記録したい LRTKとGeo Scanの何を参考にするか 無料にする範囲と、自分で行う作業 全体の流れと目印の配置 1　iPhoneからDroggerへ接続する 2　NTRIP補正情報とアンテナ高を設定する 3　Scaniverseでメッシュを選び書き出す 4　CloudCompareで動かす点群を決める 5　対応する目印を選び残差を見る 6　点群を真上から投影して画像にする 7　QGISで座標系とカラー表示を確認する 8　検証結果と現地の画面を記事に載せる 画面画像と操作の出典 先頭へ戻る ↑ 目次を開く ソフトの継続利用料を抑えて現場を記録したい LRTKとGeo Scanの何を参考にするか 無料にする範囲と、自分で行う作業 全体の流れと目印の配置 1　iPhoneからDroggerへ接続する 2　NTRIP補正情報とアンテナ高を設定する 3　Scaniverseでメッシュを選び書き出す 4　CloudCompareで動かす点群を決める 5　対応する目印を選び残差を見る 6　点群を真上から投影して画像にする 7　QGISで座標系とカラー表示を確認する 8　検証結果と現地の画面を記事に載せる 画面画像と操作の出典 有料製品の機能を確認して考える 無料ソフトの活用 有料の測量アプリを使わずに、iPhoneとRTKで地図を作る Drogger・Scaniverse・CloudCompare・QGISで進める、座標付き点群と平面図の作成 2026年11月1日 画面画像はクリック・タップで拡大できます。 ソフトの継続利用料を抑えて現場を記録したい iPhoneとRTK受信機を組み合わせて現場を3Dで記録する製品には、レフィクシアのLRTK Phoneや、オプティムのOPTiM Geo Scanがあります。測位からスキャン、処理、図面化、共有までをまとめて扱える製品です。 ここで考えるのは、既に持っているDroggerとiPhoneを使い、有料の専用アプリを契約せずに、座標付き点群と平面図を作る方法です。対象は、近距離からスキャンできる小規模な現況記録。RTKで目印を測り、点群の位置を手作業で合わせ、誤差と寸法を確かめます。 完...
コメントを投稿
続きを読む

温泉開発・地質調査・防災・測量分野で活用したい補助金ガイド ― 省エネ設備から経理・基幹システム、人材育成まで ―

イメージ
温泉・環境調査・測量分野の補助金ガイド SUBSIDY GUIDE · 2026 温泉開発・地質調査・防災・測量分野で使える補助金は？省エネ・経理・基幹システム・人材育成まで解説 省力化 省エネ DX 人材育成 調査基準日：2026年11月1日 温泉開発や環境調査、測量の仕事にも、設備投資や業務改善を支援する補助金の活用余地があります。業種名だけで探すよりも、「何に投資し、どの仕事をどう変えるのか」から探すと、自社に合う制度が見えてきます。 今回は、温泉開発・環境調査・測量に加え、ボーリングや物理探査を含む地質調査、防災・減災、関連する産業資材の調達・販売、研修・人材育成といった分野で検討できる補助金・助成金を整理しました。GISなどの専門ソフトだけでなく、会計・経理、給与・勤怠、販売・受発注・在庫管理、基幹システムなど、会社全体の業務改善も対象として考えます。以下の活用例は事業内容をもとにした想定例であり、個別の事業者の申請資格や採択を確認したものではありません。 温泉開発・環境分析・測量を通じて地域を支える仕事のイメージ（AI生成イラスト） この記事でわかること どのような分野で補助金を検討できるのか 地質調査・防災・GISでは、何を補助金の検討テーマにできるか 1．測量・分析・資材管理の省力化には「中小企業省力化投資補助金」 2．経理ソフト・給与・販売管理・基幹システムにも「デジタル化・AI導入補助金」 3．調査データや顧客情報を守る「セキュリティ対策推進枠」 4．空調・ボイラなどの更新には「省エネ・非化石転換補助金」 5．温泉開発・設備分野と関わりの深い「温泉熱・地中熱」の支援 6．石川県・金沢市の省エネ、太陽光、DX支援も確認 7．新しい分析・測量サービスの開発には、開発型の補助金 8．人材育成には「人材開発支援助成金」。研修を提供する側にも関連 9．顧客への提案に生かせるアスベスト調査支援、被災設備の復旧支援 補助金選びは、会社ごとの投資計画から 出典・公式資料一覧 どのような分野で補助金を検討できるのか 温泉開発・設備分野には、温泉の調査・掘削・設備工事・維持管理のほか、地下水や温泉熱の利用、設備の省エネ改修などがあります。環境調査・分析分野では、水質・土壌・大気の調査や、PFAS・アスベストなどの分析、地質・防災調査が主な業務になります。 測量・建設...
コメントを投稿
続きを読む

その減額、説明できますか？ ――法律と事例で見る、元請の減額・追加作業のルール

その減額、説明できますか？――元請が知っておきたい減額・追加作業のルール その減額、説明できますか？――元請が知っておきたい減額・追加作業のルール 目次 1．同じ「建設関係の仕事」でも、法律の入口が違う 2．途中で仕事の内容が変わったとき、何を確認するか 3．建設工事で見られるトラブルの事例 4．他業種では、どのような行為が勧告されたか 5．関係する法律を、行為ごとに整理する 6．「正当な精算」と「不当な減額」をどう分けるか 7．認識違いを防ぐために残したい資料 8．発注側・受注側で、協議の手順を決めておく 9．相談先は「違反の是正」と「代金の回収」を分けて選ぶ 10．最近の制度改正から見えること 参照資料 建設工事・調査・設計業務と、他業種の公表事例から考える 確認日：2026年10月29日／法制度・公表資料は同日までのもの 仕事が進んでから、費用の負担や検査の基準について、発注側と受注側の認識が食い違うことがある。追加の対応が必要になったものの、当初の金額に含まれるのか、別途費用がかかるのかを十分に確認できていない場合もある。 建設や調査・設計の仕事は、途中で条件が変わることも珍しくない。だからこそ、作業を進める判断と、費用をどう扱うかの確認を、曖昧なままにしないことが大切になる。 この記事では、国土交通省や公正取引委員会の公表資料をもとに、減額、買いたたき、追加作業、不払いの事例と、関係する法律を整理した。発注側・受注側の双方が、契約と協議の進め方を確認するための資料としてまとめている。 本文中の説明用の例は、取引条件を考えるために設定した仮定である。特定の取引や当事者について、事実関係や違法性を判断するものではない。公表された相談例・勧告事例とは区別して記載している。 1．同じ「建設関係の仕事」でも、法律の入口が違う まず気を付けたいのが、建設工事と調査・設計業務を混同しないことである。 取引の実態 最初に確認する法律・制度 確認する点 土木、建築、電気、設備などの建設工事の下請 建設業法、民法。取引の状況により独占禁止法 工事の内容、代金、追加変更、責任、支払条件 測量成果、設計図、調査報告書などの作成委託・再委託 取適法の情報成果物作成委託への該当性、民法、独占禁止法 委託内容、発注者・受注者の規模、発注日 現地確認、調査作...
コメントを投稿
続きを読む

一括でパソコン内のアプリを更新する

イメージ
最近、パソコンのソフトを確認するたびに、「また更新が出ているな」と感じます。 7-Zipのような圧縮・解凍ソフト、Adobe Acrobat ReaderのようなPDFソフト、それにMicrosoftのアプリ。普段使っているソフトでも、脆弱性の修正などを目的とした更新が続いています。実際、 7-Zipの公式更新履歴 にも、バグや脆弱性の修正が記載されています。 最近は、AIを使ってソフトの問題を見つける取り組みも進んでいます。「どうしてこんなに修正が出るのだろう」と感じる背景を、公開されている事例から少し見てみます。 ※以下の背景情報は、2026年10月28日時点で確認できた資料に基づきます。 AIが、ソフトに潜んでいた脆弱性を見つける時代に AIの活用は、文章や画像の作成だけにとどまりません。ソフトのコードを調べ、攻撃に悪用されかねない不具合を発見する用途でも、具体的な成果が公表されています。 例えば、Anthropicが2026年3月に公表したMozillaとの協力では、Claude Opus 4.6を使い、2週間でFirefoxの脆弱性22件を発見したと報告しています。そのうち14件は、Mozillaが重大度を「高」と評価したものでした。 Anthropicの発表 さらにMozillaは2026年4月21日、Claude Mythos Previewの初期評価で特定した271件の脆弱性について、Firefox 150に修正を含めたと発表しています。広く使われているソフトでも、AIを活用した調査で多数の問題が見つかり、修正につながる実例が出ています。 Mozillaの発表 こうした事例を見ると、利用する側でも、公開された修正をため込まずに適用する習慣を持ちたいと感じます。ただし、個別の成果だけで「すべてのソフトの更新増加はAIが原因」とまでは判断できません。 Microsoftの更新も増えている？ 件数と頻度を分けて見る 「以前より更新が多い」という感覚はありますが、ここでは、更新プログラムが配信される回数と、修正対象となる脆弱性の件数を分けておきます。一つの更新に、多数の脆弱性修正が含まれることがあるためです。 MicrosoftによるWindowsの定例セキュリティ更新は、現在も原則として毎月第2火曜日の米国時...
コメントを投稿
続きを読む

建設コンサル・地質・測量の入札に強い資格・認定と取得方法｜営業所・OB採用・具体的な配点例まで

公共入札・受注体制の実務ガイド｜2026年10月18日 記事の目次 具体的な配点例（追記） 営業所の所在地・地域要件・団体加入 行政経験者（OB・OG）の採用 1．最初に区別したい、入札で有利になる五つの仕組み 2．技術士・RCCM――「何の部門・科目か」が受注範囲を決める 3．地質・地盤・環境調査の専門資格 4．測量・地理空間情報・地籍・BIM/CIMの資格 5．さく井・温泉・給排水・機械電気設備の資格 6．環境分析・法定調査・事業管理の資格 7．ISO・安全・情報管理――会社の仕組みを評価につなげる 8．働き方・人材育成・処遇改善の認定と取り組み 9．表彰・成績・災害対応――日々の履行実績から生まれる評価 10．地域貢献・多様な雇用・健康・SDGsの認定 11．退職金・保険・設備・経理・研究開発の取り組み 12．分析機関の認定・登録――営業の前提となるものを優先する 13．まず何から取り組むか――業務別の優先順位 14．加点を確実に申請するための証拠管理 15．資料の適用範囲と確認方法 付録：資格・認定一覧と、発注機関の根拠
コメントを投稿
続きを読む

熊本県の建設コンサル・地質・測量会社の業績を比較｜売上・原価・販管費・利益率【2026年10月版】

2026年10月16日確認／国交省企業要覧：10月2日更新 熊本県の建設コンサル・地質・測量会社の業績を比較｜売上・原価・販管費・利益率【2026年10月版】 熊本県に主たる営業所を置く86社について、公開された決算情報を並べた。売上規模だけでなく、売上原価、販管費、営業利益、純利益、自己資本比率まで比較する。熊本ならではの災害復旧・砂防事業、道路整備の予算もあわせて見ていく。 掲載86社、財務比較集計は84社。 集計対象84社の売上合計は282.70億円。国交省の掲載値に不整合がある2社は参考掲載とし、区分別集計から除いた。県内の市場規模を示す数字ではない。 対象と計算方法 区分別の業績 86社の会社別財務一覧 売上上位と利益構造 熊本県の予算と仕事の背景 入札価格の仕組み 出典 1．対象と計算方法 財務データは 国土交通省の建設関連業企業要覧 の2026年10月2日更新版を使用。建設コンサルタンツ協会の熊本県本社12社、熊本県地質調査業協会の県内本社正会員18社、熊本県測量設計コンサルタンツ協会の71社と照合した。重複加入は建コン協会、地質協会、測量協会の順に1社だけ掲載し、12社・16社・58社の計86社となった。 これは主業種による区分ではなく、 協会名簿による整理区分 。たとえば八洲開発、コンサルハマダは地質協会にも加入しているが建コン協会に、東亜建設コンサルタント、ホープ建設コンサルタントは測量協会にも加入しているが地質協会にまとめた。地質協会の県外本社会社の熊本支店と準会員は対象外としている。 企業要覧全体で主たる営業所が熊本県内の登録を数えると、建設コンサルタント92、地質調査24、測量254登録。複数業種の登録を持つ会社や個人事業者を含むので、合計370登録を会社数とは読めない。今回の86社も県内全事業者の網羅ではない。 比較しているのは会社全体の財務。 熊本県内だけ、測量部門だけ、地質部門だけの売上・利益ではない。各社の決算期も異なるため、同じ年度をそろえた比較ではない。 売上原価＝売上高−売上総利益。原価率＝売上原価÷売上高。販管費率＝販管費÷売上高。営業利益率＝営業利益÷売上高。純利益率＝当期純利益÷売上高。自己資本比率＝純資産合計÷資産合計（簡便法）。金額は円単位で計算し、表では億円・小数第2位、比率は小数第1位に...
コメントを投稿
続きを読む